TOKYO BASEの初任給は40万円？2026年最新の内訳と残業代・年収を徹底解剖

2026年11月現在、TOKYO BASE（トウキョウベース）の新卒初任給は、総合職で月給40万円、営業職で月給33万円が目安となっている。アパレル業界の新卒給与としては非常に高い水準だが、注目すべきなのは、どちらの金額にも固定残業代や一律手当が含まれている点だ。

総合職の基本給は20万3,000円で、80時間分の固定残業代17万2,000円などを加えて40万円になる。一方、営業職は基本給20万4,000円に45時間分の固定残業代10万円、通勤手当や販売手当を加えた33万円だ。加えて、2026年1月期の有価証券報告書では、平均年間給与678.7万円、平均年齢27.1歳、平均勤続年数2.1年という数字も明らかになっている。

高額な初任給は何によって成り立っているのか。賞与やインセンティブを含めた実際の収入はどう考えればよいのか。STUDIOUSやUNITED TOKYOへの就職を検討している学生にも役立つよう、給与の内訳、固定残業制度、会社の成長戦略、平均年収との関係を整理する。

【2026年最新】TOKYO BASEの初任給は総合職40万円、営業職33万円

TOKYO BASEの初任給を調べる際、まず押さえたいのが総合職と営業職の違いだ。両者は同じ会社の新卒採用でも、給与水準だけでなく、固定残業代の時間数やキャリア形成の仕組みが異なる。

総合職は月給40万円が基準

2027年卒向けのリクナビ掲載情報では、TOKYO BASEの総合職は月給40万円となっている。マイナビ2027の募集要項でも、2025年3月実績として同額が掲載されている。

その内訳は基本給20万3,000円、固定残業代17万2,000円、通勤手当2万円、販売手当5,000円。基本給だけを見ると20万円台前半だが、固定残業代と一律手当を加えることで月給40万円に到達する。

総合職は、店頭での営業経験を出発点に、EC運営、マーケティング、商品仕入れ、商品企画、広報などへキャリアを広げられる採用区分だ。会社側は、社員が自分でキャリアを形成する仕組みを掲げている。

営業職は月給33万円。総合職とは7万円の差

マイナビ2027の営業職募集要項では、2026年1月実績として月給33万円が掲載されている。総合職との差は月7万円、年間に単純換算すると84万円だ。

営業職は店舗での接客やスタイリング提案を中心に、顧客との関係構築を担う。単に商品を販売するだけではなく、顧客づくりや個人売上の向上が評価に結び付く職種だ。

また、営業職から総合職へのステップアップ制度も用意されている。マイナビの募集要項では、明確な基準をクリアすることで総合職に昇格できると説明されている。最初から総合職を選ばなければ、その後のキャリアが限定されるというわけではない。

2027年卒の募集規模にも注目

2026年11月時点のマイナビ2027掲載情報では、総合職の募集人数は150名、営業職は100名となっている。採用計画からも、同社が若手人材の確保と組織拡大を重視していることが分かる。

ただし、募集人数は採用予定規模であり、実際の入社人数を保証する数字ではない。初任給だけでなく、希望する職種の募集内容や配属条件も確認したい。

【給与明細を分解】基本給20万3,000円と手当の内訳を比較

TOKYO BASEの初任給40万円が話題になる理由は、その金額の大きさだけではない。月給を構成する固定残業代と各種手当の割合が大きいことも、特徴の一つだ。

総合職40万円の内訳

マイナビ2027の総合職募集要項とリクナビ2027の掲載内容を照合すると、月給40万円の構成は次のとおりとなる。

• 基本給：203,000円
• 固定残業代：172,000円（80時間分）
• 一律通勤手当：20,000円
• 一律販売手当：5,000円
• 月給合計：400,000円

特に目を引くのが固定残業代17万2,000円だ。月給全体の約43％を占めており、基本給20万3,000円とは大きな開きがある。

つまり、月給40万円という数字だけを見て、基本給が40万円あると理解するのは正確ではない。昇給や賞与、残業代の計算、将来的な給与条件を比較するときには、基本給と各種手当を分けて確認する必要がある。

営業職33万円の内訳

営業職の2026年1月実績は、次の構成になっている。

• 基本給：204,000円
• 固定残業代：100,000円（45時間分）
• 一律通勤手当：20,000円
• 一律販売手当：6,000円
• 月給合計：330,000円

総合職と比較すると、営業職の基本給は1,000円高い。一方、固定残業代は7万2,000円少なく、固定残業の設定時間も80時間から45時間に短くなっている。

このため、総合職と営業職の月給差7万円を、そのまま基本給の差と考えるのは誤りだ。大きな違いは固定残業代と一律手当の設定にある。

通勤手当・販売手当と顧客売上手当は別物

両職種には一律の通勤手当が設定されており、募集要項では通勤手段や距離にかかわらず支給すると説明されている。

また、販売手当も固定的な一律支給分である。一方、顧客様売上手当は実績に応じた追加的な手当だ。営業職の募集要項では、顧客様売上の1％を支給する仕組みが示されている。例えば、対象となる顧客様売上が300万円なら、手当は3万円という計算になる。

なお、営業職の募集要項には月1万円の美容手当も記載されているが、これは上記33万円の基本的な月給内訳とは別の制度として扱う必要がある。

【80時間と45時間の違い】TOKYO BASEの固定残業代は何を意味する？

TOKYO BASEの給与体系で、応募者が特に慎重に確認したいのが固定残業代だ。総合職は80時間分、営業職は45時間分という違いがある。

総合職の80時間分は17万2,000円

総合職の募集要項には、固定残業代17万2,000円が80時間分として設定されている。80時間を超える時間外労働については、別途残業代を支給すると記載されている。

ここで注意したいのは、固定残業80時間という表示が、毎月80時間の残業を義務付ける意味ではないことだ。固定残業代は、あらかじめ一定時間分の時間外労働に対する賃金を月給に含める仕組みであり、実際の残業時間とは区別して考えなければならない。

営業職の45時間分は10万円

営業職は45時間分の固定残業代として10万円が設定されている。45時間を超えた時間外労働については追加支給する旨が、マイナビ2027の募集要項に明記されている。

なお、TOKYO BASEの公式店舗採用ページに掲載されている中途営業職の募集では、45時間分の固定残業代が月10万1,000円以上と記載されている。新卒営業職の10万円とは募集区分や掲載条件が異なるため、同じ金額として混同しないようにしたい。

80時間の固定残業代と36協定の関係

さらに注目すべきなのが、総合職のマイナビ募集要項にある36協定の説明だ。同じ募集要項には、固定残業代80時間分の記載とともに、特別条項付き36協定における月間残業時間の上限を45時間とする旨も掲載されている。

つまり、募集要項上では、固定残業代の計算基準が80時間である一方、実際の時間外労働については45時間という上限の説明が併記されている。この2つは意味が異なる数字であり、80時間働くことが通常の勤務条件だと解釈してはいけない。

厚生労働省によると、時間外労働の上限は原則として月45時間・年360時間である。特別条項付き36協定がある場合にも、年720時間以内、時間外労働と休日労働の合計が単月100時間未満、複数月平均80時間以内などの規制がある。

また、固定残業代については、金額、対象となる時間数、超過分を別途支給することが明確に示されているかが確認ポイントとなる。

応募者が確認したいのは、固定残業代の時間数だけではない。実際の月平均残業時間、繁忙期の残業実績、休日出勤の有無、超過分の計算方法、36協定の内容まで確認しておきたい。特に総合職の80時間という表示については、採用担当者に具体的な説明を求める価値がある。

【平均年収678.7万円】初任給40万円と社員の平均給与を比較

TOKYO BASEの給与水準を考えるうえで重要な資料が、2026年1月期の有価証券報告書だ。提出会社単体の平均年間給与は678万7,000円となっている。

この数字は新卒初任給とは異なる指標であり、賞与や基準外賃金を含む。平均年齢や平均勤続年数も併せて見ることで、会社全体の給与構造が見えてくる。

初任給・固定残業代・平均年収の比較表 平均年収678.7万円は初任給40万円より約200万円高い

総合職の月給40万円を12か月分に換算すると480万円になる。これと平均年間給与678.7万円を比較すると、差額は198.7万円だ。

ただし、この差額がそのまま昇給によって生まれると考えるのは早計だ。平均年間給与には賞与や基準外賃金が含まれている一方、新卒初任給の単純年換算には別途支給の賞与やインセンティブが含まれていない。

加えて、平均年間給与は新卒社員だけでなく、管理職や営業成績の高い社員などを含む会社全体の平均値だ。初年度から678.7万円を受け取れるという意味ではない。

平均年齢27.1歳、平均勤続年数2.1年の意味

もう一つ注目したいのが平均勤続年数2.1年という数字だ。2025年1月期の3.1年から、1年間で1.0年短くなっている。

一見すると、社員の定着率に問題があるようにも見える。しかし、2026年1月期の有価証券報告書によれば、提出会社の従業員数は262人から374人へ112人増加している。会社はその主な理由を、事業拡大に伴う期中採用の増加として説明している。

新入社員や若手社員が多数加われば、全社員の平均勤続年数は短くなる。したがって、2.1年という数字だけで離職率が高い、職場環境が悪いと判断することはできない。

一方で、平均勤続年数が短いという事実自体は、応募者にとって確認すべき情報だ。採用拡大による組織構成の変化なのか、社員の入れ替わりが多いのかを区別するには、離職率や入社後の定着状況など、別の情報も必要になる。

【なぜ初任給40万円？】TOKYO BASEが高額給与を設定した3つの理由

TOKYO BASEは2024年3月12日、公式採用サイトで新卒初任給を月額30万円から40万円へ引き上げることを発表した。新制度は2024年3月入社の新入社員から適用され、学歴や年次にかかわらず一律40万円とする方針だった。

同社が公表した給与改定の背景には、明確な経営上の狙いがある。

理由1：ファッション業界の社会的地位を高める

第一の理由は、ファッション業界の待遇水準を引き上げることだ。

同社は「日本一のファッション企業」を目指し、業界最高水準の給与体系を掲げた。給与を改善することで、従来アパレル業界を就職先として選んでこなかった人材にも採用の門戸を広げる考えを示している。

販売職の待遇改善を通じて、ファッション業界で働くことの魅力や専門性を高めようとする取り組みだ。

理由2：グローバル展開を見据えた人材投資

第二の理由は、海外展開を見据えた給与水準の引き上げである。

TOKYO BASEは「日本発を世界へ」を企業スローガンに掲げ、国内だけでなく香港、中国、米国、韓国などへ事業を広げてきた。

同社は、販売スタッフの仕事が接客だけにとどまらず、店舗運営や販促企画、商品選定など多岐にわたることを給与改定の背景として説明している。現場で働く社員に適切な対価を支払うことが、グローバル企業としての競争力につながるという考え方だ。

理由3：高い給与を支えられるビジネスモデルの構築

第三の理由は、収益性と生産性の改善である。

2024年の給与改定発表では、東京・名古屋・大阪の中価格帯以上の商業施設に出店を絞ること、売上だけを目的とする低価格帯事業を撤廃すること、営業力を強化することなどが挙げられた。

つまり、単純に人件費を増やすのではなく、ブランド価値や販売生産性を高めることで、高い給与を継続的に支払える事業構造をつくるという戦略だ。

2026年1月期の業績にも表れた事業拡大

2026年3月17日公表の通期決算説明資料によると、2026年1月期の連結売上高は237.3億円、営業利益は約19.6億円だった。売上高は前期比117.5％、営業利益は前期比132.9％となっている。

同資料では、新卒入社人数が2024年の45名、2025年の69名、2026年の84名と増加し、2027年は150名を計画していることも示された。

初任給40万円は、単独の採用キャンペーンではなく、海外展開、店舗拡大、営業力強化を支える人的資本への投資という位置付けが強い。

【賞与・インセンティブの実態】STUDIOUS・UNITED TOKYOの新卒採用で確認したいこと

TOKYO BASEの給与を理解するうえで、基本給と固定残業代だけで判断するのは不十分だ。賞与や個人売上に連動するインセンティブも、実際の年収に影響する。

総合職は年2回の業績連動賞与

総合職の募集要項では、賞与は年2回、4月と10月に支給する業績連動型とされている。インセンティブも別途支給されるため、月給40万円を12倍した480万円は、年間の最終的な収入を示す数字ではない。

ただし、業績連動型である以上、毎年一定額の賞与が保証されると考えるべきではない。支給条件や直近の実績を採用担当者に確認することが大切だ。

営業職は顧客様売上や個人実績が収入を左右する

営業職には、顧客様売上手当のほか、店舗予算の達成や個人売上などに連動するインセンティブ制度が設けられている。

特に注目されるのが、スターセールス制度だ。2026年1月期の決算説明資料では、個人売上の10％を給与として還元する仕組みが紹介されている。

同資料に示された想定年収の区分は次のとおりだ。

• 年間売上8,000万円：想定年収800万円
• 年間売上1億円：想定年収1,000万円
• 年間売上1億2,000万円：想定年収1,200万円
• 年間売上1億5,000万円：想定年収1,500万円
• 年間売上2億円：想定年収2,000万円

これは一定の売上条件を達成した場合の制度上の想定年収であり、新卒社員全員が到達する水準ではない。

同資料では、スターセールスの獲得人数について、2026年1月期の上半期63名、下半期45名という数字も示されている。成果を出した販売スタッフの収入を高める制度が、会社の営業戦略に組み込まれていることが分かる。

営業職の賞与は総合職への昇格後が基本

ここは応募者が見落としやすい部分だ。

マイナビ2027の営業職募集要項では、昇給と賞与について、総合職に昇格した後に適用される旨が記載されている。営業職として入社した段階では、総合職と同じ賞与条件が最初から適用されるとは限らない。

一方、営業職にも顧客様売上手当やインセンティブがあるため、固定給以外の収入機会は存在する。安定した固定収入を重視するのか、個人実績によって収入を伸ばしたいのかで、制度の評価は変わる。

STUDIOUS・UNITED TOKYOへの就職とTOKYO BASEの関係

TOKYO BASEは、STUDIOUSやUNITED TOKYOをはじめ、PUBLIC TOKYO、THE TOKYO、CITYなど複数のブランドを展開する企業だ。

そのため、STUDIOUSやUNITED TOKYOへの就職を考えている場合も、採用企業であるTOKYO BASEの募集要項を確認する必要がある。ブランド名だけで給与体系が別々に存在すると考えるのは正確ではない。

総合職では、まず店頭での経験を積み、その後にEC運営、マーケティング、バイヤー、商品企画、広報などへ進むキャリアが示されている。営業職も店舗で顧客との関係を築き、実績や基準に応じて総合職への昇格を目指せる。

また、2026年1月期の決算説明資料では、営業スタッフの正社員化を進めたことも説明されている。会社は接客力の向上や顧客満足度の強化を狙い、ファッションの専門性を持つ人材の育成に力を入れている。

したがって、応募先を選ぶときはブランドの知名度だけでなく、どの職種で採用されるのか、最初の配属先はどこか、希望するキャリアに進むための評価基準は何かまで確認したい。

【プロの結論】TOKYO BASEの給与体系は高いが、応募前に見るべき判断基準がある

TOKYO BASEの初任給は、アパレル業界の新卒採用として非常に目を引く水準だ。総合職40万円、営業職33万円という数字には、同社が人材を重要な経営資源と考え、給与面から採用競争力を高めようとする姿勢が表れている。

ただし、高額な月給だけで就職先を判断すると、入社後に想定との違いが生じる可能性がある。特に基本給、固定残業代、賞与、インセンティブを分けて考える必要がある。

TOKYO BASEに向いている人

• ファッションを商品販売だけでなく、事業やブランドづくりの視点から学びたい人
• 若いうちから責任ある仕事に挑戦したい人
• 顧客との関係構築や個人売上の向上に意欲がある人
• 実績に応じて収入やキャリアを伸ばしたい人
• 将来的に商品企画、EC、マーケティング、海外事業などに挑戦したい人

慎重に検討したい人

• 基本給の高さを最優先に就職先を選びたい人
• 固定残業代を含まない給与体系を希望する人
• 賞与が毎年一定額支給されることを重視する人
• 売上や成果に応じて評価される環境より、年功的な給与制度を好む人
• 残業時間や休日の取り方について、明確な条件を重視する人

また、平均勤続年数2.1年というデータについても、採用拡大の影響と社員の定着状況を分けて考える必要がある。面接では、入社3年目までの定着状況や若手社員のキャリア形成、実際の残業時間などを具体的に質問すると、求人票だけでは見えない職場の実態を把握しやすくなる。

内定承諾前に確認したい5つの項目

• 基本給：月給に占める基本給はいくらか。昇給時の評価対象は何か。
• 固定残業代：何時間分が含まれ、超過分はどのように計算されるか。
• 実際の残業時間：配属予定部署や店舗の月平均残業時間はどの程度か。
• 賞与・インセンティブ：支給条件、過去の実績、営業職から総合職への昇格条件は何か。
• キャリアと配属：初期配属、転勤、海外勤務の可能性、希望部署への異動条件はどうなっているか。

特に固定残業80時間の総合職については、募集要項にある36協定の説明と実際の労働時間管理を確認したい。給与が高いことと、働き方に納得できることは別の問題だからだ。

TOKYO BASEの初任給に関するよくある質問（FAQ）

Q1：TOKYO BASEの初任給は新卒全員40万円ですか？
A1：一律40万円ではない。2027年卒向けの総合職は月給40万円、営業職は2026年1月実績で月給33万円とされている。職種によって固定残業代や手当の構成も異なる。

Q2：固定残業80時間なら、毎月80時間残業する必要がありますか？
A2：固定残業80時間は、給与に含まれる固定残業代の計算基準を示すもので、実際に80時間働くことを意味しない。超過分の追加支給や36協定の内容、実際の残業時間を確認する必要がある。

Q3：TOKYO BASEの平均年収678.7万円は新卒社員ももらえますか？
A3：678.7万円は2026年1月期の提出会社全体の平均年間給与だ。賞与や基準外賃金を含むため、新卒社員の初年度年収を示す数字ではない。経験年数や職種、個人実績によって収入は異なる。

Q4：営業職でも総合職と同じ賞与を受け取れますか？
A4：マイナビ2027の募集要項では、営業職の昇給・賞与は総合職に昇格した後とされている。営業職には別途インセンティブや顧客様売上手当があるため、具体的な支給条件を確認したい。

Q5：STUDIOUSとUNITED TOKYOでは初任給が違いますか？
A5：基本的にはブランド単位ではなく、TOKYO BASEの採用職種と雇用条件を確認する必要がある。総合職と営業職で初任給が異なるため、配属ブランドだけで給与を判断しないことが大切だ。

TOKYO BASEの2026年最新の給与情報を整理すると、総合職の初任給は月40万円、営業職は月33万円となっている。総合職には80時間分の固定残業代17万2,000円、営業職には45時間分の固定残業代10万円が含まれている点が大きな違いだ。

また、2026年1月期の平均年間給与678.7万円、平均年齢27.1歳、平均勤続年数2.1年という数字からは、若い社員が多く、事業拡大に伴う採用が進んでいる会社の姿が見えてくる。ただし、平均年収は新卒社員の給与を保証するものではない。

高い初任給の背景には、ファッション業界の待遇改善、グローバル展開を見据えた人材投資、販売生産性の向上という明確な経営戦略がある。加えて、スターセールス制度など、個人の実績を収入に反映させる仕組みも特徴的だ。

就職先として検討する際は、月給40万円という見出しだけでなく、基本給、固定残業代、賞与、インセンティブ、平均残業時間、キャリアアップの条件まで比較することが欠かせない。

STUDIOUSやUNITED TOKYOなどのブランドに魅力を感じ、ファッションをビジネスとして成長させたい人にとって、TOKYO BASEは検討する価値のある企業だ。一方、安定した基本給や労働時間の予測しやすさを重視する人は、募集要項と実際の労働条件を丁寧に照合したうえで判断したい。

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